住宅の快適性や省エネ性を考えるうえで、重要な指標となるのが「断熱性能」です。住まいの断熱性能は、室内の温度環境や光熱費に加え、健康面、住み心地にも大きな影響を与えます。
現在では断熱性能に関する基準や制度が整備されており、家づくりを進めるうえで基礎知識として押さえておくことが大切です。
今回の記事では、家づくりを検討している方に向けて、断熱等級の定義をはじめ、義務化の詳細、基準などを解説し、断熱性の高い家に住むメリット・デメリットも紹介します。
断熱等級の詳細や基準を知りたい方、注文住宅を検討されている方はぜひ参考にしてください。
断熱等級とは？
「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」に基づき定められている、住宅の断熱性能を表す基準です。住宅性能表示制度の評価項目の一つとして位置付けられており、建物がどの程度、外気の影響を抑えられるかを客観的に判断するための指標となっています。
断熱等級は、壁・床・屋根・開口部など住宅全体の断熱性能を総合的に評価し、一定の基準ごとに等級として区分されます。等級が高いほど断熱性能に優れ、室内の温度変化が少なく、快適な住環境を維持しやすい住宅であるといえます。
近年では、省エネルギー性能や住環境の質を重視する動きが強まっており、断熱等級は住宅性能を判断する上で重要な基準の一つとして注目されています。
断熱性を高める方法
住宅の断熱性を高めるためには、様々な対策を講じる必要がありますが、特に熱の出入りが大きい「窓」は優先度が高く、複層ガラスやLow-Eガラスを採用することで、外気温や日射熱の影響を抑えやすくなります。また、アルミサッシではなく、樹脂サッシや木製サッシを選ぶことで断熱性能の向上が期待できます。
壁・床・天井といった躯体部分では、断熱材の種類や厚みが性能を左右し、同じ材料であれば厚みを確保するほど効果が高まります。さらに、庇や軒を設けて夏の日射を遮り、冬は日射を取り入れるといった設計上の工夫を組み合わせるのも効果的です。
断熱性能の計算方法
断熱等級の評価に用いられる断熱性能は、「建物からどれだけ熱が逃げにくいか」と「どれだけ日射熱が入りにくいか」という2つの観点から計算されます。
住宅では主にUA値（外皮平均熱貫流率）とηAC値（冷房期の平均日射熱取得率）が用いられます。UA値は、屋根・天井、外壁、窓、床などから逃げる熱量の合計を建物の外皮面積で割った数値で、小さいほど断熱性能が高いことを示します。
一方、ηAC値は、冷房期に屋根や外壁、窓から侵入する日射熱の量を外皮面積で割った指標で、数値が低いほど日射遮蔽性能に優れています。それらを総合的に評価し、断熱等級が決定されます。
地域による違い
断熱等級は、日本全国で一律の基準ではなく、地域区分によって求められる性能が異なります。日本は南北に長く、寒冷地から温暖地まで気候条件が大きく異なるため、全国を1〜8地域に区分し、それぞれにUA値・ηAC値の基準を定めています。
寒冷地ではUA値が重視され、比較的温暖な地域では冷房期の日射対策としてηAC値も重要になります。
新築住宅における義務化の詳細
2025年4月の建築基準法・省エネ法改正により、新築住宅における断熱性能の基準が大きく見直されました。それにより、断熱等級4が最低限満たすべき基準（最低等級）となり、原則としてすべての新築住宅で省エネ基準への適合が義務化されます。
従来は、省エネ基準への適合は努力義務にとどまっていましたが、改正後は設計段階から断熱性能を確保することが前提となります。具体的には、地域区分ごとに定められたUA値・ηAC値の基準を満たし、外皮性能および一次エネルギー消費量の両面で基準をクリアする必要があります。
さらに、国は住宅の省エネ性能を段階的に引き上げる方針を示しており、2030年には断熱等級5が最低基準となる予定です。
ZEH・HEAT20との違い
断熱等級に関連する指標・制度として「ZEH」や「HEAT20」などがあります。いずれも省エネ性や快適性を示すもので、住宅性能を考えるうえであわせて理解しておくべきことです。
ZEH（ゼッチ）
ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）は、高断熱・高効率な設備による「省エネ」と、太陽光発電などの「創エネ」を組み合わせ、年間の一次エネルギー消費量を実質ゼロ以下にすることを目指す住宅です。
一定以上の断熱性能（断熱等級を含む基準）を満たすことが前提となり、エネルギー収支まで含めて評価される点が特徴です。国の施策として補助金制度と連動するケースも多いです。
HEAT20（ヒート20）
HEAT20は、国の法制度ではなく、専門家団体が提唱する断熱性能の考え方です。住宅の断熱性能を「G1」「G2」「G3」の3段階で示し、断熱等級4やZEH基準を上回る、より高水準の性能が基準になります。
特に冬場の室温や温度差の少なさなど、居住者の快適性や健康面を重視している点が特徴で、「寒くない家」「エネルギーに頼りすぎない住環境」を実現する指標になります。
断熱等級の基準
それではここから、各断熱等級ごとの基準を紹介していきます。
等級1・2
断熱性能としては最も低い水準にあたります。現行の省エネ基準が整備される以前の住宅を想定したレベルで、現在の新築住宅ではほぼ採用されていません。冷暖房効率が低く、光熱費がかさみやすい点が特徴です。
等級3
かつての旧省エネ基準に相当するレベルです。一定の断熱性能は確保されていますが、近年の省エネ住宅と比べると性能は十分とはいえません。快適性や光熱費削減の面では、上位等級との差が生じやすくなります。
等級4
長らく日本の省エネ基準として位置づけられてきた断熱レベルです。2025年4月からは、新築住宅における最低限の基準として義務化されており、現在の住宅づくりの基本ラインといえます。
等級5
省エネ基準を上回る「誘導基準」に該当します。冷暖房効率が高く、室内温度が安定しやすいため、光熱費の軽減や快適な住環境につながります。ZEH水準と同等の性能です。
等級6
非常に高い断熱性能を備えたレベルです。外気の影響を受けにくく、少ないエネルギーで快適な室内環境を維持できます。寒冷地などで選ばれることが多い等級です。
等級7
現行制度における最高ランクの断熱等級です。冷暖房負荷を大幅に抑えられるのが特徴です。快適性・省エネ性を重視した最先端の住まいといえるでしょう。
断熱等級が高い家に住むメリット・デメリット
続いて、断熱等級が高い家に住むメリット・デメリットを解説します。
メリット
一年中快適な室内環境を保ちやすい
断熱等級が高い住宅は、外気温の影響を受けにくく、夏は涼しく冬は暖かい室内環境を維持しやすくなります。部屋ごとの温度差も生じにくいため、リビングだけでなく廊下や洗面所なども快適な環境になりやすいです。
冷暖房費の削減につながる
高い断熱性能により冷暖房効率が向上し、エアコンや暖房機器の使用頻度・稼働時間を抑えられます。その結果、光熱費の削減につながり、長期的に見ると家計への負担軽減が期待できます。
熱中症対策につながる
夏場でも室内温度が上がりにくく、エアコンの効きが安定するため、室内での熱中症リスクを抑えやすくなります。
防音性が高い
断熱性能の高い住宅は、高性能な断熱材やサッシ断熱材や高性能サッシを採用しているケースが多く、外部の騒音が室内に伝わりにくいのが特徴です。車の走行音や近隣の生活音を軽減でき、室内の音漏れも抑えやすいため、静かで落ち着いた住環境を実現しやすくなります。
結露やカビの発生を抑えやすい
室内外の温度差が小さくなることで結露が発生しにくくなります。結露によるカビやダニの発生を防ぎやすく、建物の耐久性維持や、健康的な住環境づくりにも役立ちます。
ヒートショックのリスク軽減
室内の温度差が少ない住まいは、冬場のヒートショック対策にもなります。特に高齢者や小さな子どもがいる家庭では、安全性の面で大きなメリットといえるでしょう。
住宅の資産価値向上
断熱等級の高い住宅は、省エネ性能に優れた住まいとして評価されやすく、将来的な売却や賃貸の際にも有利に働く可能性があります。
デメリット・注意点
初期費用が高くなりやすい
断熱等級が高い住宅は、高性能な断熱材や窓サッシ、気密性能を高める施工が必要になるため、一般的な住宅と比べて建築時の初期費用が高くなりやすい点がデメリットといえます。特に等級6・7といった高水準を目指す場合は、仕様や設備によってコスト差が生じやすくなります。
ただし、国や自治体によっては、省エネ性能の高い住宅を対象とした補助金や支援制度が用意されているケースも多く、それらを活用することで初期負担を軽減できる場合があります。また、光熱費の削減効果によって長期的な視点ではコスト回収が期待できるため、総合的に見て検討することが大切です。
換気計画を誤ると室内環境が悪化する
断熱等級が高い住宅は、同時に気密性も高くなる傾向があります。そのため、換気が十分に行われないと、湿気や生活臭がこもりやすくなり、室内空気の質が低下するおそれがあります。場合によっては、結露やカビの発生、シックハウス症候群などの健康リスクにつながることもあるのです。
ただし、そうした問題を防ぐため、現在の建築基準法では「24時間換気システム」の設置が義務付けられており、計画的な換気を前提とした住宅設計が求められています。給気・排気のバランスや換気経路が適切に確保されていれば、室内の空気環境は良好に保たれます。
新築住宅で断熱等級を決める際のポイント
断熱等級は高いほど性能面でのメリットが大きくなりますが、「とにかく高くすれば良い」というわけではありません。重要なのは、最低限求められる基準となる等級を理解したうえで、住む地域の気候特性や日射条件、家族構成や在宅時間などのライフスタイルに合った等級を選ぶことです。
例えば、寒暖差の大きい地域や在宅時間が長いご家庭では高い断熱等級が快適性に直結しやすい一方、立地条件や間取りなどによっては過剰な性能になることもあります。初期費用や将来的な光熱費、補助金制度とのバランスを踏まえ、費用対効果を意識することが大切です。
た、断熱等級は専門的な知識が必要な分野のため、自分たちだけで判断するのではなく、ハウスメーカーと相談しながら決定するのが理想です。専門的な意見を取り入れることで、無理のない予算で満足度の高い住まいを実現しやすくなります。
高気密・高断熱住宅を建てるなら
高気密・高断熱住宅を建てたいとお考えであれば、ぜひ富士住建にご相談ください。関東エリアを中心に25ヶ所のショールームを展開するハウスメーカーで、住まいづくりをサポートしております。
創業者の想いからコストパフォーマンスに優れた注文住宅「完全フル装備の家」を提供しており、住宅展示場への出展や豪華なカタログの制作、しつこい営業を行わないことで経費を抑え、高品質な住宅の適正価格での提供を実現しています。
完全フル装備の家とは？
100を超えるハイグレードな設備が標準装備の完全自由設計の注文住宅です。一般的にはオプションとして追加費用がかかるようなデザインキッチンやゆとりあるバスルーム、太陽光発電システムまでが標準装備となっており、コストを抑えながらも充実した設備環境を実現できます。
「ここまで付いてくるの？」と驚くお客様も多く、カーテン・エアコン・LED照明といった生活に欠かせない設備も標準装備のため、お引渡したその日から快適な生活をスタートできます。
制振ダンパーも標準装備で地震の多い日本に適した安心・安全な住まいを追求。完全自由設計により、外観デザインから間取りまでご家族のライフスタイルや将来設計に合わせた柔軟なプランニングが可能で、機能性とデザイン性を兼ね備えた理想の住まいを形にできます。
高気密・高断熱へのこだわり
富士住建が高気密・高断熱住宅にこだわる理由は、「一年を通して快適で、エネルギー効率の高い住まい」を実現するためです。断熱性能は部分的に高めるだけでは十分とはいえず、家全体をバランス良く整えることが重要になります。
断熱等級5・6相当が標準仕様
富士住建では、断熱等級5・6相当※の性能を標準仕様としています。高い断熱性能を確保することで、外気温の影響を受けにくく、夏は涼しく冬は暖かい室内環境を実現でき、冷暖房に頼りすぎない生活を送ることができます。
※設計プランや条件により等級は異なります。住宅性能表示制度の評価取得には別途費用が必要です。
熱損失を抑える「全窓 樹脂サッシ＋Low-Eペアガラス」
全ての窓に断熱性の高い樹脂サッシと、アルゴンガス入り遮熱Low-Eペアガラスを採用しています。アルミサッシに比べ、熱伝導率は約1000分の1ともいわれ、窓際の冷えや暑さを軽減。室内の温度差を抑え、結露の発生も低減します。
高性能断熱材「アクリアネクストα」を採用
断熱材には、高い断熱性と防湿性を兼ね備えたグラスウール断熱材「アクリアネクストα」を使用。細繊維化により性能を高めると同時に、ホルムアルデヒドを含まないF☆☆☆☆認定素材を採用することで、健康や環境にも配慮した住まいを実現しています。
断熱玄関ドアで開口部性能を強化
窓と並び、熱の出入りが多い玄関ドアには、高断熱仕様のYKK AP「InnoBest D50」を採用。扉厚70mmとトリプルガラスの採光部により、高い断熱効果を発揮します。開口部全体の性能を高めることで、住まい全体の断熱性向上につながります。
気密性を高め、省エネ性と安全性を向上
建物全体を面でつなぐ施工により気密性を高め、冷暖房効率の向上を図っています。気密性が高いことで室内の温度が安定しやすくなるだけでなく、耐火性の向上にも寄与し、火災保険料が軽減されるケースもあります。
断熱等級について
断熱等級は、住宅の快適性や省エネ性能を左右する重要な指標であり、住み心地だけでなく光熱費や健康面にも大きく関わります。2025年4月からは新築住宅において断熱等級4以上が義務化され、これからの家づくりでは一定以上の断熱性能が求められます。
初期費用とのバランスを考えつつ、地域特性やライフスタイルに合った断熱等級を選ぶことが、長く安心して暮らせる住まいづくりのポイントといえるでしょう。
当社富士住建では、高気密・高断熱な注文住宅を適正価格でご提供しておりますので、ご興味がございましたらお気軽にご相談ください。
